朝日新聞の文章力も落ちたもんだ

最近、年をとったせいか新聞を読んでいて、文章の内容を理解出来ない記事が多いと感じていました、しかし、12月2日の朝日新聞の記事・経済欄「携帯電波競売前倒しはせず」を読んで、この記事も何を言いたいのか、何を伝えたいのか、総務省の意図していることや、政策実施の時系列が良く分からないと思ったが,その後、会社の昼休みに読売新聞を読んでいるうち、同じ事についての記事を読んで思いました!
私の年のせいではなく、朝日新聞の記事の文章力が落ちているのだ!と
読売新聞・経済欄「仕分け人 深刻さ理解していない」携帯周波数競売せず。
を読んだら、こっちは、すんなり頭に入った記事でした。
同じことを書きながら、この違いはなんなんだ、朝日新聞の記事を書いた人からすれば、内容を読みきれない人間のレベルが低いのだと、言いたいのでしょうか?
そう言われたら、凡人としては何もいえなくなってしまいますが、新聞記事って誰にでも理解できる文章が前提だと思います。
朝日新聞さん、これでは、まるで民主党のようですね、
ここまで仲良くしなくても良いんじゃないんでしょうか、
見た目も、内容も、落ちる一方だ!

読売新聞記事 [わかりやすい記事]
900メガヘルツと700メガヘルツ帯の携帯電話向け周波数帯の割り当てを巡り、総務省は、政府の行政刷新会議が11月の提言型政策仕分けで求めていた競売(オークション)をおこなわない方針を固めた。競売を行うためには、電波法改正などの手続きが必要で、周波数不足対策が間に合わないと判断した。
携帯事業者からも「仕分け人は事態の深刻さを理解しておらず、提言はそもそもムリがあった」との声が出ている。
スマートフォン(高機能携帯電話)の普及でデータ通信量が拡大し、携帯電話の周波数帯はパンク寸前だ。このため、総務省は900メガヘルツと700メガヘルツ帯を携帯事業者に割り当てる手続きを進めていた。
5月には、事業者を選ぶための改正電波法が成立し、総務省が早ければ来年2月にも割り当てる業者を決める方針だった。
この周波数帯で競売を導入するには、改めて電波法の改正が必要で、入札の仕組みも整備しなければならず、1年以上かかるとみられる。
手続きが遅れれば、電波不足が深刻になり、トラブルが生じかねないとの懸念が広がっていた。


朝日新聞記事 [総務省が意図していることと時系列がよく分からない記事]
携帯電話の電波割り当てについて、「オークション(競売)制度」を来年から始めるべきだとの行政刷新会議の提言に対して、川端達夫総務相は1日、提言には従わず、これまでの方針通りに手続きを進める考えを示した。2015年に実用化される見通しの第4世代携帯電話から競売を始める予定。 川端総務相はこの日の衆院総務委員会で「既定の方針通り、粛々と手続きを進める」と述べた。競売をするには法改正が必要で、1年以上割り当てが遅れてしまう。スマートフォン(多機能携帯電話)の急速な普及で、回線がパンクしかねないなか、割り当て時期を遅らせるのは難しいと判断した。

この記事へのコメント

2011年12月03日 06:08
以前は見出しを見ただけでも、おおよそのことが分かりましたが、最近は、「てにをは」を省く表現が多くて、苦労しています。

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